浜松市浜北区の鈴木デンタルクリニックでは、矯正歯科や審美歯科、ホワイトニング、インプラントなどを行っています。

医療法人社団 藍住会
SUZUKI DENTAL CLINIC
鈴木デンタルクリニック

TEL 053-585-5575
木曜・土曜午後も診療します

矯正歯科

不正咬合について

矯正治療は、飲食・発音・呼吸・表情などの機能に障害を引き起こす可能性がある不正咬合を予防、抑制、回復するために行います。
ただ、どこまでが正常でどこまでが不正咬合であるか、明確に境界を決めるのが困難な場合も多いです。また、成長期のお子様をお持ちの方で、いつ頃から矯正治療を開始するのがいいのか悩まれている方もいらっしゃるでしょう。
顎の成長を考慮しながら治療を行えるため、成長期での矯正治療の開始は大変有効です。
ただ治療の開始時期はその方によって異なりますので、矯正医にご相談ください。
ここでは、不正咬合の種類と、一般的な矯正治療の開始時期について説明いたします。

叢生(八重歯、乱杭歯)
永久歯と乳歯が完全に生え変わった後に行うことが多いです。叢生を改善するためには永久歯を抜かなければならない可能性もあります。歯の生え変わりの時期は個人差がかなり大きいため、矯正治療の開始年齢はその方によって異なってきます。

 

犬歯の入るスペースがありません

反対咬合(うけ口、下顎前突)
お子様の反対咬合が最初にはっきりしてくるのは大体2〜3歳くらいで、3歳児検診のときに指摘を受けることがあります。ただ、乳児の段階で反対咬合でも永久歯は反対にならない場合もあります。
永久歯の反対咬合の場合は早期の治療が望まれます。これは、前歯の関係を正常にすることで、上顎と下顎の調和がとれるためです。ただ、歯の傾きだけの問題、顎の大きさの問題、その複合など原因はさまざまで、それにより治療の方法も異なってきます。また、下顎の成長が終わる時期(高校生位)まで治療が継続する場合も多いです。

 

下顎が上顎より前に出ています

上顎前突(出っ歯)
上顎の前歯4本が乳歯から永久歯に生え変わった後にはっきりわかってきます。もし顎の骨の大きさに問題がある場合には、この段階で治療を開始する場合が多いです。
上顎の成長を抑制したり、下顎の成長を促進する装置を用いて骨格的な不正を改善していきます。顎の大きさに問題が少ない場合には乳歯と永久歯が完全に生え変わるまで経過を観察する場合もあります。

開咬
上顎の前歯が生え変わってしばらく経っても上下の前歯がかみ合わないような場合は、開咬の可能性が大きいです。原因は、指しゃぶり、舌を前歯の間に入れて飲み込む癖、顎の形や大きさに問題がある場合など様々です。もし、指しゃぶりや舌を前歯の間に入れて飲み込む癖がある場合には早期に改善するほうが望ましいと考えられています。

 

噛み合わせが深く、下前歯が見えません

不正咬合によるデメリット

不正咬合によってお口の中で悪い影響がでる可能性として、

虫歯ができやすくなる
歯周病になりやすくなる
口が閉じにくくなる 顎の骨の発育障害
発音がしにくい 歯をぶつけやすい 噛んだり飲んだりする機能が低下する

などが考えられます。
しっかり歯磨きをしていれば、たとえ不正咬合であったとしても虫歯や歯周病は防ぐことができます。また、早く不正咬合を直さなければすぐにいろいろな点で問題が生じるということではありません。ただ、不正咬合をそのままにしておくと長い年月のなかでお口のなかの健康にマイナスに働くことも事実です。矯正治療はこれらのお口の障害を改善していくことを目的にしています。

矯正治療料金規定

1 初診相談料 無料
2 検査料・診断料
(資料作成料を含む)
\10,000(検査料)
\3,000(診断料)
3 装置・装置装着料
(永久歯列期の場合)
\500,000〜\660,000
(基本施術料を含む)
4 装置・装置装着料(
(乳歯列期からの場合)
I期 \400,000
II期 \160,000
(基本施術料を含む)
5 調節料(装置の調節時) \5,000
6 観察料(成長観察や保定時) \3,000

()I期:永久歯を正しい位置に導き萌出させる、成長をコントロールし骨格のバランスを整える
  II期:咬み合わせを完全にすると同時に美しい口元をつくる

不正咬合の程度により治療費は多少変動します。当院における矯正治療費は、国立大学付属病院の総額を基準に設定されています。装置料(3,4)に関しては分割払いも可能です。

別途消費税が掛かります。

また、年間で10万円以上の医療費を支払った場合、医療費控除が適用されます。
この場合、総所得金額に応じて、最高200万円まで税金の還付が受けられます。

医療費控除額
(A)=(その年中に支払った医療費の総額)−(医療費を補填する保険金等の総額)
(B)=(12万円 または 総所得金額の5% いずれか少ない方の金額)
控除額=(A)−(B)

資料請求画面へ
PAGE TOP